フィリップス曲線

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Phillips curve フィリップス・カーブ

フィリップス曲線 †

  • ロンドン大学のフィリップス(C.A.Phillips)が実証的事実として1958年に発表したもので、横軸に失業率をとり、縦軸に貨幣賃金率、もしくは物価水準をとると、右下がりの曲線を描く。
  • 失業率が高いと貨幣賃金ないし物価水準の上昇は低く、失業率が低いと逆になり、両者の間にトレードオフの関係があることを示す曲線。
  • 物価の安定と完全雇用との間の二律背反の関係を示すものとして注目されているが、理論的な根拠はなく、その後の実証研究から曲線の形状は必ずしも安定ではないことが知られている。
  • しかし、いつしかフィリップス曲線はケインズ経済学と結び付けられセットで論じられるようになった。
  • 1970年代にスタグフレーションが広がり、フィリップス曲線の意味が失われると、そのことがケインズ経済学の欠陥の現れと見なされるようになった。
  • 以前のような雇用と物価上昇率との間のトレードオフ関係が失われるようになったため、今日では、「自然失業率仮説」の考え方をベースにしたフィリップス曲線の推計が主流になっている。
  • 一般に、自然失業率仮説のもとでは、失業率は長期的にはサプライドサイドの要因で決定される失業失業率(NAIRU)に等しく、インフレとは無関係になる。しかし、この仮説のもとでも、短期的には、貨幣錯覚や価格の硬直性のため、インフレ率が変化することによって失業率がこの自然失業率から離れて変動する。このため、自然失業率を変動させる実物的ショックやインフレ期待の存在を考慮することによって、短期的には比較的安定したフィリップス曲線を推計することができる。

フィリップス曲線【経済‐経済理論】[Phillips curve]
ロンドン大学のフィリップス教授が実証的事実として一九五八年に発表したもの。横軸に失業率をとり、縦軸に貨幣賃金率ないし物価水準をとると、失業率が高いと貨幣賃金ないし物価水準の上昇は低く、失業率が低いと逆に高くなり、両者の間にトレード・オフの関係があるとして、右下がり曲線を描いた。これがフィリップス曲線で、七〇年代に入るとこの関係はくずれ、物価の上昇と失業の増大とが同時に存在し出した。これをフィリップス曲線が右に移動したという。






2007-03-10 (土) 21:34:19 (4178d)