購買力平価説

PPP：purchasing power parity ／ 購買力平価

購買力平価説 †

• 自国通貨と外国通貨との交換比率である為替相場は，それぞれの国内で両通貨が有する購買力の相対的大きさによって定まるという学説。従って為替相場は両国の物価水準の変化に伴って変動するとされる。
• 1920年代にスウェーデンのカッセル（G. Cassel）によって提唱された理論で，これによると通貨間の交換比率である為替相場は，それぞれの通貨で購入できる財・サービスの価値を等しくする水準に均衡し，為替相場の変化はそれぞれの通貨の購買力の変化の差，すなわち双方の物価水準の変化の差に比例する。

• 絶対的購買力平価
  • 物価水準を直接比較して算出
• 相対的購買力平価
  • 実際の為替相場と購買力平価が一致していたと考えられる時点の相場を基準として，それ以降の物価水準の変化率の差を割り引いて算出。

購買力平価説の問題点 †

1. 貿易が完全に自由であること，及び資本の国際移動がないことなどの前提に無理がある。
2. 物価水準の直接比較は困難である。
3. 基準時をいつにとるか，物価水準を何でとらえるかによって平価が異なってくる。

• →アセットアプローチ
  • 国際金融取引の自由化に伴って、資本取引金額が貿易金額を大きく上回るようになったことから、資産取引における各通貨建て資産のシフト、為替相場の決定要因として重視されるようになってきた。